今治タオル工業組合(愛媛県今治市 理事長 井上 裕基)により推進されるジャパンブランド「今治タオル」は、5月からオフィシャルショップである「今治タオル南青山店(東京都港区)」 と「今治タオル本店(愛媛県今治市)」にて免税対応を開始致しました。
今年6月にオープン6周年を迎える「今治タオル南青山店」では、訪日外国人観光客の来店数が増加し、2018年4月~5月の来店客数のうち10人に1人は外国人となっております。今後さらなるインバウンド需要の高まりが予測される中、免税販売をご利用いただくことで、よりいっそうお買い物をお楽しみいただくとともに、世界中にそのやわらかさと吸水性の高さ、風合いのよさで知られる今治タオルを発信してまいります。
【免税対応 概要】
■実施店舗:
今治タオル南青山店(東京都港区)
今治タオル本店(愛媛県今治市)
■対象商品:
バスタオル、フェイスタオル、スポーツタオル、マフラー、ベビーグッズ、タオルケット、バスローブなど今治タオル商品
※一部対象外商品がございます
※対象商品における免税適用の購入金額は別途定めがございます
※対象商品は個人使用および日本国外へ持ち出すものに限ります
【今治タオルについて】
2006年、今治タオルはクリエイティブディレクターの佐藤可士和氏をブランディング・プロデューサーにむかえ、「今治タオル」再生プロジェクトをスタート。今治の豊かな自然と産業復興への思いを象徴するロゴマークを制作し、品質保証マークとして機能させるとともに、「白いタオル」をキープロダクトに設定。「5秒ルール」など独自の品質基準を設け、今治タオルの本質的価値「安心・安全・高品質」を広く伝えてきました。その後約10年を経て、今治タオルは「安心・安全・高品質」なジャパンクオリティの代表製品として広く認知され、国内外に広く知られるブランドへと成長しています。 http://www.imabaritowel.jp/
佐藤可士和
クリエイティブディレクター
1965年東京生まれ。多摩美術大学グラフィックデザイン科卒業。クリエイティブスタジオ「SAMURAI」代表。慶應義塾大学特別招聘教授。企業、商品、空間、地域再生など多岐にわたる領域でトータルプロデューサーとして活躍。文化庁文化交流として日本の優れた文化、技術、コンテンツを広く海外に発信することにも注力している。著書に『佐藤可士和の超整理術』(日経ビジネス人文庫)、『佐藤可士和の打ち合わせ』(ダイアモンド社)など。
世界が感動したジャパン・クオリティ
120年間、タオルづくりの聖地として、タオル産業の発展を担ってきた今治タオル。「安心・安全・高品質」なジャパンクオリティの代表製品として、ゆるぎない地位を確立。特にそのやわらかさと吸水性の高さは、近年さまざまな海外の展示会などでも注目を集め、世界にもその名を広げています。
自然に恵まれたタオルの聖地
愛媛県今治市は、120年もの間、タオル産業が受け継がれてきたタオルの聖地。糸を撚る工場、糸を染める工場、タオルを織る工場など、200近くもの工場が集まる一大産地です。また、瀬戸内海の美しい自然に恵まれた場所でもあり、近年では、海峡を横断するしまなみ海道のある町としても知られ、サイクリングを楽しむ人々の姿が増えています。
今治タオルをやわらかくする、今治のやわらかい水
温暖な気候と豊かな水源。この恵まれた自然が、日本屈指のタオル産地・今治を育てました。とりわけ、豊かに流れる蒼社川の伏流水は、不純物が非常に少ない軟水です。この水のおかげで、糸や生地にやさしく、繊細で鮮やかな色の表現や、綿が本来持っているやわらかさを十分に引き出すことができるのです。
ひとつひとつの工程に、職人の技が宿っている
糸さばき、織りの技術、染料の調合、今治ならではの先晒し先染めの技術など、タオルづくりの工程には、職人の技と、細部にわたるこだわりが宿っています。そのひとつひとつを、ていねいに、粘り強く積み重ねていくことなくしては、世界を感動させるタオルは決して生まれないのです。
5秒ルール。品質を守るための基準です
今治タオルは、独自の品質検査をしています。たとえば「5秒ルール」。タオル片を水に浮かべたとき、5秒以内に沈み始めるかどうか。今治タオルの最大の特徴である「吸水性」を保証するため、産地で独自に設けた品質基準のひとつです。このような基準を満たしたものだけが、今治タオルのブランドマークをつけることができるのです。
タオルの良さを世界に伝える「タオルソムリエ制度」
今治タオルでは、もっと広くタオルの良さを伝えていくために、資格試験制度を導入しました。
【今治タオル工業組合 概要】
代表者: 代表理事 井上 裕基
住所: 〒794-0033愛媛県今治市東門町5丁目14番3号
TEL: 0898-32-7000
URL: http://www.itia.or.jp
設立年月日: 昭和27年11月1日
組合員: 111社
出資金: 132,880千円
事業内容: タオル製造業に関する指導及び教育、タオル製造業に関する情報又は資料の収集及び提供、
タオル製造業に関する調査研究、組合員のために行う組合ブランド推進事業、
共同購買事業、共同金融事業他